| 昭和35年1月 |
日本宅地建物新聞社設立 |
| 昭和35年4月 |
「日本宅地建物新聞」を旬刊にて創刊 |
| 昭和36年1月 |
株式会社に組織変更 |
| 昭和38年9月 |
旬刊より週刊に変更 |
| 昭和38年10月 |
「週刊住宅新聞」に題号変更 |
| 昭和40年1月 |
「宅地建物取引業者名簿」初版 |
| 昭和41年5月 |
「宅地建物取引の実務」初版 |
| 昭和42年2月 |
「週刊住宅新聞」を「週刊住宅」に題号変更 |
| 昭和43年3月 |
「週刊住宅」、「住宅」商標登録 |
| 昭和43年8月 |
東京都新宿区新宿1－9－4に社屋移転 |
| 昭和44年3月 |
「週刊住宅」のJR駅売り開始、以後私鉄、地下鉄主要駅、駅周辺スタンドに及ぶ |
| 昭和45年4月 |
宅地建物取引主任者、行政書士、社会保険労務士など通信教育講座開始 |
| 昭和46年8月 |
上記通信教育受験用カセットテープ講座発売 |
| 昭和57年1月 |
「学生会館カイド」を創刊 |
| 昭和63年10月 |
宅地建物取引主任者など通信教育講座労働省認定 |
| 平成2年1月 |
週刊住宅新聞社、創立30周年 |
| 平成2年4月 |
「週刊住宅」創刊30周年 |
| 平成7年9月 |
ホームページ開設し、Webでの情報提供を開始 |
| 平成9年11月 |
文化の発展に尽くした功績により代表取締役 長尾 彰「勲四等瑞宝章」を受章 |
| 平成10年12月 |
社会保険労務士・行政書士・宅建主任者・通信教育講座
労働大臣指定教育訓練給付指定 |
| 平成11年6月 |
本社事務所を新宿御苑前から同区内高田馬場1-28-10へ移転
代表取締役会長に長尾彰、代表取締役社長に長尾浩章が就任
本社内に常設教室「SCCEED」をオープン |
| 平成11年10月 |
社会保険労務士通学3講座（本科コース・本論講座・まる覚え講座）
労働大臣指定教育訓練給付指定 |
| 平成13年7月 |
創業者である長尾彰会長が逝去 |
| 平成14年5月 |
不動産実務者の養成に向け不動産ビジネスカレッジ東京校を開校 |
| 平成14年10月 |
不動産業に特化した人材紹介・コンサルティング会社㈱週刊住宅キャリアネットを設立 |
| 平成15年2月 |
リニューアルしたホームページ「週刊住宅online」開始 |
| 平成15年4月 |
㈱週刊住宅キャリアネット、本格始動 |
| 平成17年2月 |
㈱週刊住宅キャリアネット、人材派遣業への進出に伴い、資本金2,000万円に増資 |
| 平成17年10月 |
プライバシーマークの認証を取得 |
| 平成18年1月 |
宅地建物取引業法による登録講習機関として登録 |
| 平成19年9月 |
宅地建物取引業法による登録実務講習機関として登録 |
| 平成20年4月 |
「チーム・マイナス6％」（地球温暖化防止の国民運動）に参加 |
