環境共生住宅とは?メリットとデメリットや事例、購入時に使える補助金についても紹介

現代では、太陽光発電システムや高気密性住宅など、地球環境を守るためのエコ住宅が建設されています。

しかし、一言でエコ住宅と言っても「毎月の光熱費が安くなるから何となくお得な気がする」「災害時に発電できる家」など、何となくの知識だけしか持っていない人も多いのではないでしょうか。

たしかにエコ住宅は、光熱費の削減や災害時に対応できるなど、わたしたちが生活していくうえで、とても便利に機能してくれます。

しかし、地球環境を守るために重大な役割も果たしてくれているのです。

そこで今回は、環境共生住宅のメリットとデメリットについて紹介します。

これからエコ住宅を建設したいと考えている人は、ぜひ参考にしてみてください。

また、これからハウスメーカー選びを始めようとしている人に、1点だけ先にお伝えしておきたいことがあります。

それは、ハウスメーカーを選ぶ際には、事前の情報収集がもっとも重要であるということ。

CMでよく見かけるハウスメーカーや、たまたま住宅展示場で見て気に入ったハウスメーカーがあった際に、しっかりと比較しないまま依頼をしてしまう人がいますが、絶対にやめましょう。

最初から偏見をもって選んだハウスメーカーや、しっかりと比較していない段階で良いと感じたハウスメーカーを勢いで選んだ人の大半は、後悔することになってしまいます。

住宅の購入は人生で一番高額な買い物ですから、焦らずしっかりと時間をかけて、依頼するハウスメーカー選びをしましょう。

とはいえ、日本には本当にたくさんの住宅メーカーがありますから、すべてを1つずつ検討することは不可能です。

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それではここから、環境共生住宅について詳しく解説をしていきましょう!

環境共生住宅とは?

環境共生住宅とは、エコ住宅を含めた「住みやすい」「環境に配慮した」住宅環境のことを指します。

太陽光発電システムを設置した家や高気密断熱材を使用した家、木の性質を最大限に活かした木造住宅なども環境共生住宅のひとつです。

地球温暖化や異常気象が深刻化している現代では、環境を守るために温室効果ガスの排出を削減するため、エネルギーを使い過ぎないようにしなければいけません。

しかし、環境を保護するのは企業だけの責任であり、個人でのエコ活動を重要視している人はあまりいないのではないでしょうか。

このエネルギーの無駄遣いの大きな原因のひとつが、各家庭から消費されるエネルギーだと知っていましたか?

省エネ対策は、企業だけの問題ではなく、1人1人が毎日の生活の中でエネルギーの無駄遣いを減らさなければいけません。

環境共生住宅の特徴

そこで、地球環境を守るべく重要視されているのが、この環境共生住宅です。

ただ家に住み続けるだけで、エネルギーを削減し、結果的に地球環境を守ることにも繋がる環境共生住宅は、国土交通省のまちづくり活性化事業のひとつとして推進されています。

環境共生住宅とは

建設省(現国土交通省)では、1990年の「地球温暖化防止計画」の実施にともない、住宅分野での省エネルギー施策と並行して、一般財団法人建築環境・省エネルギー機構(以下IBECという)を事務局に、「環境共生住宅研究会」を設置し、環境共生住宅の研究開発に着手しました。1994年に「環境共生住宅推進会議」に改組、1997年からは「環境共生住宅推進協議会」(参加会員約90社)として環境共生住宅の普及推進を進めています。

引用環境共生住宅認定制度のご案内|建設環境・省エネルギー機構

このように、環境共生住宅は国をあげてのプロジェクトの一環です。

省エネルギー住宅は、地球温暖化防止や地球資源の削減につながります。

しかし、環境共生住宅のメリットはそれだけではありません。

住む人の健康を促進させること、末永く美しい外観を保つことも環境共生住宅の定義に含まれています。

ではなぜ、このような環境共生住宅が、健康促進などのメリットを与えるのか、詳しく解説していきます。

環境共生住宅メリット4つ

環境共生住宅とは、「地球環境の保全」「周辺環境との調和」「住宅環境の健康と快適性」の3つが融合した住まい環境です。

ただ自然にやさしいというだけでなく、その家に住む人が快適に末永く住めるということも目的のひとつとされています。

どれかが欠けても環境共生住宅と呼ぶことはできません。

それぞれの目的がバランスよく調和された家が、環境共生住宅と呼べることができるのです。

そんな環境共生住宅に住むメリットは、以下の4つです。

・省エネ
・調和と美しさ
・健康向上
・災害に強い

それでは、それぞれのメリットについて詳しく紹介していきます。

メリット1.省エネルギーで家計にもやさしい

これまで紹介してきたように、環境共生住宅の最大のメリットは、省エネルギー住宅という点です。

家庭で消費される電力を抑えることで、国内のエネルギー消費を抑えることを目的としています。

高断熱材を使用し、暖気や寒気を循環させることで、夏は涼しく冬はあたたかく過ごすことが可能です。

また、リサイクル材を使用した家を建てることで、建設時のエネルギーを軽減させ、生産力を節約することができます。

さらに、自家発電システムが搭載された家も環境共生住宅として定義付けられています。

太陽光発電パネルを搭載し、自宅で使用する電力を自ら発電する太陽光発電、そして雨水を貯蔵しトイレ洗浄水やガーデニング用に利用する雨水利用システムも、環境共生住宅の設備のひとつです。

メリット2.自然との調和と美しさ

自然と調和した景観や街並みを作ることも、環境共生住宅の目的のひとつです。

家の敷地だけでなく、周辺の地域へ緑化活動を行い、地域全体の環境を整えることも重要視されています。

庭木が生い茂る家をつくったり、並木通りがある歩道を整備したりすることで、自然と街並みを調和させることが可能です。

さらに庭に緑を増やすことで、空気が清浄化されたり気温を調整する効果も期待できます。

雑居ビル街のような人工的な街並みではなく、花や緑あふれる美しい街並みを造り、周辺地域の環境をみんなで造り守っていくことも、環境共生住宅の重要な要素として考えられています。

メリット3.住む人の健康を向上させる

環境共生住宅の健康への取り組みとして掲げられているのは、リサイクル品や環境に配慮した安全な材質で家を建てることです。

これにより、自然環境保護だけでなく、家に住む人が安心で安全に末永く住むことを目的としています。

建築物が人体へ与える影響として問題視されているのは、ホルムアルデヒドやVOCなどの有機化合物によるシックハウス症候群です。

シックハウス症候群とは、建材物や殺虫剤などに含まれる化学物質が室内に充満することで、住人が目や鼻や喉が痛んだり、めまいや吐き気を催す健康被害となります。

このような健康被害を及ぼさないために、ホルムアルデヒドのような健康被害を軽減させる材質で建築すること、またホルムアルデヒドを吸収する植物を室内に取り入れることが大切です。

メリット4.災害時に強い家

耐震性のある家や緑あふれる住宅は、災害に強い家として環境共生住宅の目的のひとつとなっています。

大地震が起きても耐えられる耐震性の強い家をつくること、消防車が通りやすいよう街並みを整備することが、環境共生住宅の取り組みです。

災害に強い家とは、耐震強化された建物や土地のことであり、建物に耐震・免震・制震対策を施す方法と、軟弱な地盤を改良し地震に強い土地へと造り変える方法があります。

また、燃えにくい材質で家を建てることで、火災発生時に火が燃え広がることを抑える家なども、環境共生住宅のひとつです。

このように、環境共生住宅には様々なメリットがあります。

安全で安心できる材質で家をつくり、周辺の環境を整えることで、住む人と地球にやさしい家をつくっていくことが環境共生住宅の目指すものです。

デメリット

ここまで、環境共生住宅のメリットについて紹介してきました。

環境共生住宅は、環境と人が共存することで、省エネや健康などのメリットをもたらします。

そんな環境共生住宅のデメリットと言えば、通常の家よりもコストが高くなるという点です。

環境に配慮した材質や、高気密高断熱材などを使用するため、通常の建築費用よりも高くなるというデメリットがあります。

しかし、環境共生住宅はリフォームをしながら永く住み続けることが目的です。

これまでのように古くなると建て替えるというライフスタイルから、良い家を修繕しながら長く住み続けるため、結果としてコストを抑えることにも繋がります。

環境共生住宅の補助金

ここまで紹介してきた環境共生住宅は、環境保護を目的とする政府が取り決めた政策の一環です。

そのため、省エネルギー住宅を建設した個人や事業者に対し、ある一定の条件を満たすことで国から補助金を受けることができます。

ここからは、環境共生住宅の補助金について解説していきますので、省エネルギー住宅を建設するときの参考にしてみてください。

地域型住宅グリーン化事業

新築された木造住宅が、一定の条件を満たしている場合、1戸につき最大で110万円が補助される制度です。

この制度は、木造住宅の流通を促進し、多世代家族が末永く住み続けられる家造りを推奨するために設けられた制度です。

この制度を利用するには、長期間住み続けられるように施工された「長期優良住宅」や、二酸化炭素の排出を抑えた「認定低炭素住宅」、エネルギー消費性能向上の認定を受けた「性能向上計画認定住宅」、エネルギーを極力消費しない家「エネルギー消費ゼロ」という要件を満たしている必要があります。

ちなみに、この制度は期限が設けられているため、利用する際には事前に確認するようにしましょう。

ゼロエネルギーの補助金

環境共生住宅のひとつである、ゼロエネルギー住宅(ZEH住宅)ですが、消費エネルギー量を極力ゼロに抑えた住宅は、国から補助金を受けることが可能です。

ここからは、ゼロエネルギーの補助金について詳しくみていきましょう。

ZEH(ゼッチ)住宅と認定されるには、以下の条件を満たしている必要があります。

・出力が10kw未満の太陽光発電があること
・断熱性能があること
・気密性住宅であること

上記の条件を満たしたZEH住宅は、新築や改修する場合に70万~115万円の補助金を受け取ることが可能です。

この補助金には、「支援事業」「実証事業」「先進的再エネ熱等導入支援事業」などがあり、それぞれ要件となる住宅性能基準が異なり、受けられる補助金の額も違います。

環境共生地域づくり補助金

環境共生地域づくり補助金は事業者が受けられる補助金なのですが、他の補助金制度と混同しないよう参考のため紹介していきます。

この補助金は、事業者がエコハウスを建築するときに、建築経費の中から一定額を補助するという制度です。

環境共生地域づくり補助金の目的は、ハウスメーカーや工務店がエコハウスを建築することで一般消費者に環境に配慮した家造りを体感してもらうこと、そして周辺地域の環境保護につなげることが目的とされています。

このように、環境共生住宅につながる省エネルギー住宅は、国から補助金を受けることが可能です。

これらの補助金が対象になるかどうかを踏まえ、家を建設していきましょう。

まとめ

環境と共存する家とは、環境を破壊せずに、自然がもつエネルギーを有効活用していく暮らしです。

そして、環境共生住宅は、住む人に快適な生活を与えること、そして地球環境にやさしいエコハウスのことを指します。

また環境共生住宅は、長期に渡り子や孫世代が末永く安心して暮らしていける家でもあります。

定期的にリフォームをしながら、長期間住み続けられる家は、初期の建築費用が割高になったとしても、長期的なスパンで考えればコストを抑えられる家となるでしょう。

また、環境共生住宅に該当する家を造る場合には、国から補助金を受けることができます。

ハウスメーカーと話し合いを重ね、経済的負担や健康被害の少ない良い家造りを行っていきましょう。

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