マイホームを購入のイロハをプロが解説!時期や流れ・タイミングや費用などをわかりやすく解説!

マイホームの購入は、一生のうちでそう何度も経験することではありません。

誰もが少なからず不安を抱えています。

特に初めてマイホームを購入する方にとっては、不安だらけのことでしょう。

適正な物件価格や資金計画の立て方、税金のこと、住宅会社の選び方、住まいに関する最低限の基礎知識、購入後にかかる費用など、マイホームを購入する前に知っておくべきことはたくさんあります。

中でも特に重要なのが、マイホーム購入の流れや、購入に必要なお金のこと、マイホーム購入の秘訣の3つです。

そこで本記事では、はじめてマイホームを購入する方や、以前マイホームの購入で失敗してしまった方へ、上記の3つを中心に「マイホーム購入で失敗しないための基礎知識」を解説します。

また、これからハウスメーカー選びを始めようとしている人に、1点だけ先にお伝えしておきたいことがあります。

それは、ハウスメーカーを選ぶ際には、事前の情報収集がもっとも重要であるということ。

CMでよく見かけるハウスメーカーや、たまたま住宅展示場で見て気に入ったハウスメーカーがあった際に、しっかりと比較しないまま依頼をしてしまう人がいますが、絶対にやめましょう。

最初から偏見をもって選んだハウスメーカーや、しっかりと比較していない段階で良いと感じたハウスメーカーを勢いで選んだ人の大半は、後悔することになってしまいます。

住宅の購入は人生で一番高額な買い物ですから、焦らずしっかりと時間をかけて、依頼するハウスメーカー選びをしましょう。

とはいえ、日本には本当にたくさんの住宅メーカーがありますから、すべてを1つずつ検討することは不可能です。

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それではここから、木下工務店の評判や特徴について詳しく解説をしていきましょう!

マイホームが欲しいと思ったら知っておくべきこと

マイホームを購入しようと思ったら、まず何から始めれば良いのでしょうか?

ただ何となくハウスメーカーのモデルルームを見学に行ったり、住宅展示場へ行って住まいづくりの相談をしたりしても、理想の住まいを手に入れることはほとんどできません。

住まいづくりを成功するためには、必要な手順があります。

はじめにこの手順を理解して、手順に沿って計画を進めることが重要です。

マイホームを購入する理由を明確にする

まず必要なことは、マイホーム購入の目的を明確にすることです。

「自分にはなぜマイホームの購入が必要なのか?」「マイホームを購入してどんな暮らしがしたいのか?・・・」

これらの事が明確でないとせっかく大金をはたいてマイホームを購入しても、後悔することになってしまいがちです。

はじめにするべきことは、自分や家族の現在の住まいに対する不満や要望をとりまとめ、どんな家を建てたらそれらの不満が解消できるのか、イメージを固めておくことが大切です。

またマイホームを購入する上で欠かせないのが将来のこと。

近年の住宅は、2世代、3世代に渡って住み続けることができる耐久性を備えていることが少なくないので、将来的な家族構成やライフスタイルの変化、住まい手の高齢化、長期修繕費用、リフォームなど、現在の暮らしだけでなく将来の暮らしぶりもイメージしながら、家族全員にとって理想の住まいづくりを行うことが大切です。

物件情報の収集の仕方

住まいに対する家族の要望や、将来の暮らしのイメージがおおむね固まったら、次のステップは物件情報の収集です。

「自分たちの要望を満たす住まいとは、どの様な住まいなのか」がイメージできれば、そのための環境や住まいの広さ、必要な設備、住宅に求められる性能といったものがより具体的になってきます。

そして、マンションがいいのか、一戸建てがいいのか、注文住宅なのか、建売住宅でも良いのかなど、条件や住宅の種類などが明確になれば、物件情報の収集も比較的容易になります。

マンションや建売住宅が希望であれば、気になる物件のモデルルームや完成現場があったら積極的に見学に行きましょう。

また注文住宅を建てる場合には、住宅雑誌やインターネットなどに掲載されている建築事例などを参考に、自分たちの要望に近い住まいづくりを行っている住宅会社を探して、モデルルーム見学や現場見学会に参加してみると良いでしょう。

雑誌やインターネットの情報では得られない生の情報を得ることができます。

注文住宅を建てる際でも、マンションや建売住宅を購入する際でも、実際の施工物件を見学して判断することが重要です。

建売?注文住宅?土地は?販売形態それぞれの特徴を理解して選ぶ

マンションよりも一戸建て住宅を選んだとしても、建売住宅か注文住宅かで迷ってしまう方も少なくないでしょう。

すでに住宅の建築用地を所有しているのであれば、注文住宅の建築がすぐにでも可能ですが、土地を所有していないのであれば、注文住宅を建てるには土地探しから行わなければなりません。

土地探しは不動産業者に依頼したり、建築工事を依頼する住宅メーカーに依頼したりするのが一般的ですが、なかなか希望通りの土地が見つからずに時間がかかってしまいがちです。

また、希望通りの土地が見つかったとしても、建築条件が付けられていることもあります。

建築条件付きの土地とは、売り主や売り主が指定する住宅建築会社と建築工事請負契約を締結することを条件に土地の売買契約を行うものです。

したがって注文住宅を建築しようと思っても、選択できる住宅会社や工法、仕様などが限られてしまうのがデメリットになります。

一方、建売住宅とは、土地と建物がセットで販売されている新築住宅のことをいい、土地と建物を同時に取得することが可能になります。

建売住宅には、すでに住宅が完成して販売されているものと、建築中または工事着工前に販売が開始されるものがありますが、いずれの場合にも建物の設計はすでに終わっていることがほとんどです。

したがって、購入者が自由に間取りやデザインなどを決めることはできません。

また建売住宅には、数棟程度の小規模分譲地から、大手の分譲会社が手掛ける100棟以上の大規模分譲地までがあり、同じような仕様や外観の住宅が建ち並びます。

大規模分譲地では、ひとつひとつの建物の品質はもとより、デザインが統一された街並みや景観を売りにしているケースが多くなります。

これらの販売形態の違いやそれぞれの特徴を良く理解して、住宅を選ぶことが大切です。

年齢は?子供は?マイホームのベストな購入時期やタイミング

結婚や出産、転勤、子供の進学などのライフスタイルの変化をきっかけにマイホームの購入を考える方が多いと思います。

また、若いうちにマイホームを購入すれば、定年を迎える前に住宅ローンの完済が可能になるので、安心して老後の生活を送ることができます。

一方では、定年退職を機に退職金を充てて住宅ローンを一括返済するケースも多いでしょう。

住宅ローンでは「完済年齢」が決まっていて、金融機関によって75歳または80歳までとなっています。

そのため、住宅を購入する際には、完済年齢から逆算して住宅の購入時期を決める必要があります。

マイホームを購入した年齢

では、実際に住宅を購入した人の年齢はどの様になっているのでしょうか。

国土交通省の平成30年度住宅市場動向調査によると、2018年度に住宅を購入した世帯主の年齢は、新築注文住宅、分譲戸建て住宅、分譲マンション共に30歳代が最も多く、建て替え(注文住宅)では60歳以上が5割以上で最も多くなっています。

また平均年齢では、新築注文住宅が41.4歳、建て替えが61.3歳、分譲戸建て住宅39.7歳、分譲マンション42.7歳となっています。

住宅購入者に30歳代が多い理由としては、やはり住宅ローンの完済年齢による影響が大きいと思われます。

例えば、住宅ローンの支払い期間を35年間とした場合には、75歳までに完済するためには40歳までに住宅を購入する必要があるためです。

マイホームを購入したタイミング

30代で住宅を購入した人の体験談などを読むと、ちょうどこの時期に第1子または第2子の出産や結婚などが重なるケースが多い様です。

また、マイホーム購入のきっかけで出産や結婚に次いで多いとされるのが、子供が幼稚園や保育園に入園するタイミングです。

体験談などを見ても、子供が比較的成長しているので、結婚時や出産時よりも比較的転居しやすい時期といえます。

ほかにはアパート・社宅などの賃貸住宅の契約更新時や転職、親との同居生活がきっかけとなるケースもあります。

いずれの場合にも、マイホームの購入にはライフスタイルの変化が伴うことが多く、一生の中でも一二を争う一大イベントです。

だからこそ事前にしっかりと情報収集を行い、綿密な計画を立てて絶対に失敗しない様にして欲しいと思います。

不動産市場から見るマイホーム購入のベストなタイミング

今年10月に消費税が引き上げられたことに加え、来年開催される東京オリンピックに向けて、首都圏を中心に地価の上昇が見込まれています。

この様な状況のもとで、今マイホームを購入するべきなのかどうかについて、様々な意見がある様です。

ここでは、不動産市場から見るマイホーム購入のベストなタイミングについて考えてみたいと思います。

住宅購入時に多くの方が利用する住宅ローンは、この先もしばらく大きな金利の変動がなく、引き続き低金利状態が続くものと思われます。

したがって、これから住宅を購入しようとする方にとっては好都合です。

しかし一方では、大手銀行による住宅ローンの撤退や縮小が相次いでおこっているため、住宅ローンの融資や審査がこれまで以上に厳しくなることが予想されます。

また、首都圏では地価の上昇と共に建築費の高騰の影響もあって、マンション価格が6年連続で上昇しています。

しかし、東京オリンピック開催後は、景気が不安定になるなどの影響から、住宅価格が下落するとの考えが一般的です。

ほかにも生産緑地制度の問題などもあるため、住宅の価格はこの先下落するとの考えが一層現実味を帯びています。

したがって、今がマイホーム購入のベストなタイミングだとは言えません。

これから住宅を購入しようとする場合には、2020年以降の住宅市場の価格は下がるという考えのもとで、購入時期を再検討し、立地選びを慎重に行う必要があるでしょう。

好立地の土地の価格は下がらないと予想されるためです。

マイホーム購入の計画の立て方

憧れのマイホームを手に入れるためには、まず購入の手順を理解して資金計画を立て、住宅ローンの申し込みを行うなど、お金の話を避けて通ることはできません。

ここでは、主に資金計画の立て方についてご紹介します。

1.自己資金を把握する

手持ち現金や貯蓄の中から、月々の生活費や不測の事態に備えて手元に残しておくお金などを除いた住宅ローンの頭金の額を計算します。

2.マイホーム購入予算を建てる

自己資金を把握したら、自分が建てたい住まいの相場を調べます。

住みたい場所の土地の価格相場や、建築したい住宅の相場を不動産会社や住宅会社から情報を入手したり、概算見積もりを取得したりすることで大まかな金額を把握します。

またその際には、土地代や建築費用の他に、10%ほどの諸経費を見込んでおくことが大切です。

3.住宅ローンの借入額を決める

自己資金の額とマイホーム購入予算の差額は住宅ローンで補います。

希望する住宅ローンの融資を受けることができない場合や、月々の返済が厳しくなる場合には、土地や建物の条件を再度見直して、無理なく返済できる様に住宅ローンの借入額を減額します。

無理な住宅ローンを組んでしまうと月々の返済が滞ってしまい、せっかく建てた家を手放すことにもなりかねません。

マイホーム購入の計画の中でも、資金計画が最も重要になります。

失敗のない資金計画を立てる様にしましょう。

マイホーム購入の流れ

マイホームを購入するためには、「いつ、どんなことをすればよいのか?」・・・

購入したい住宅が注文住宅なのか建売住宅なのかによって手順が異なりますが、ここでは住宅の購入で最も代表的な「新築分譲住宅」を購入するまでの流れをまとめておきましょう。

1.情報収集・問い合わせ

はじめに希望のエリアにはどんな物件がいくら位で売られているのかを調べ、相場を把握します。

SUMOやアットホームなどで、エリアや間取りなどの大まかな条件を入力して検索してみるのも良いでしょう。

そして気になる物件を見つけたら、問合せ先の会社に連絡して内覧させてもらいましょう。

尚、新築分譲住宅の購入方法には、売り主である不動産会社から直接購入する方法と、住宅メーカーや工務店などが建てた物件を、不動産仲介会社を介して購入する方法があります。

仲介会社を介する場合には、仲介手数料がかかります。

また分譲住宅では、建物完成前に販売を開始するのが一般的です。

その場合には、同じ分譲地内にモデルハウスがあることが多いので、モデルハウスの見学と図面を見て購入判断を行います。

2.物件申し込み

いろいろな物件を見比べて、その中からいくつかの物件をピックアップし、最終的に一つの物件に絞り込みます。

全ての条件を満たす物件を探すのは難しいので、あらかじめ優先順位をつけておき、納得できる様であれば売り主に対して購入の意思を正式に伝える購入申し込みを行います。

物件内覧から購入申し込みまでの期間が長くなると、人気のある物件の場合には他の人に買われてしまうことがあります。

3.住宅ローン事前審査

物件を購入する意思が固まったら、申し込みと同時に住宅ローンの事前審査を受けて、金融機関に住宅ローンが利用可能かどうかを判断してもらいます。

住宅ローンの事前審査結果は、早ければ申し込み当日、遅くても1週間ほどで通知がきます。

尚、事前審査に通らなければ、その物件を購入する事はできません。

4.重要事項説明・売買契約

住宅ローン審査を無事通過したら、購入申し込みから1週間~10日後を目安に売り主と売買契約を締結して手付金を支払います。

また、契約前には必ず購入する物件の概要や契約内容についての重要事項説明を受けます。

通常は重要事項の説明と売買契約は同日に行われることが多いのですが、契約前に問題点や疑問点などを把握しておくために、事前に「重要事項説明書」や「契約書」のコピーをもらって目を通しておくと良いでしょう。

5.住宅ローン申し込み、金銭消費貸借契約

売買契約が成立したら、必要な書類一式を揃えて住宅ローンの正式な申し込みを行います。

その後金融機関の本審査を経て承認されれば、金融機関と金銭消費貸借契約(ローン契約)を結びます。

尚、本審査の結果は早ければ2週間程度、遅くとも1か月後には申込者に伝えられます。

本審査は事前審査の様な簡易的なものではありませんが、事前審査に通れば余程の事がない限り承認されます。

6.内覧チェック

建物の完成前に契約を行った場合には、物件の完成後に建物の状態をチェックする内覧会が行われます。

不具合や手直しが必要な項目があれば、内覧会実施時に指摘して、引き渡しまでに手直ししてもらいます。

尚、建物の構造や規模にもよりますが、通常、着工から完成までの工期は3~4か月程度です。

7.残金決済・引き渡し

手直し工事が終了したら、住宅ローンの融資を受けて残金決済を行い、物件の引き渡しが行われます。

マイホーム購入に必要なお金

マイホームを購入する際には、単純に物件価格のみを考えがちですが、実際にはそれ以外にも購入手続きに必要な諸費用や税金、購入後にかかる費用など、様々なお金が必要になります。

資金計画を立てる上では、購入に必要なお金の全体像をしっかりと掴んでおかなければなりません。

マイホーム購入時にかかるお金は物件価格以外に、登記費用、印紙税、住宅ローン諸費用、火災・地震保険料、税金(不動産取得税、固定資産税)、各種負担金のほか、引っ越し代や家具・カーテン・照明器具代などがあります。

収入と物件金額のバランス計算方法

マイホームの購入に住宅ローンを利用する際に、融資を受けることができる金額の上限は収入によって異なります。

住宅ローンの返済額は、一般的に年間返済額が年収の25%以内に収まる様にするのが安心とされ、年収の30~35%程度の返済率が審査基準です。(金融機関や住宅ローンによって異なります)

年収が600万円の人なら、年間の返済額が150万円以内なら安心で、180万円~210万円が審査基準になります。

これらを踏まえて、毎月の返済額がいくらまでなら生活に大きな負担をかけずに返済していけるのかを考える必要があります。

マイホームを購入するのに必要な貯金額

住宅ローンを利用してマイホームを購入する場合でも、全ての支払いに住宅ローンを充てられるわけではありません。

手付金や仲介手数料、登記費用、住宅ローン諸費用、印紙代、税金の支払いなどには現金が必要になります。

また、引っ越し代やマイホーム購入後に家具や家電、カーテンなどを購入する場合にも、現金を用意しておく必要があります。

さらに貯蓄なしで住宅ローンを組んでマイホームを購入した場合、ローン返済中に家族の怪我や病気、勤務先の倒産、自然災害など、万が一の事態が起こった時に備えることができません。

したがって、住宅購入後に最低でも生活費の3か月~半年分の生活費が手元に残る程度の貯蓄を残しておく必要があります。

頭金には何が含まれる?必要な初期費用とは?

頭金とは、マイホーム購入費用の支払いに住宅ローンを利用せず、自己資金で支払う現金のことです。

したがって、頭金と住宅ローンの借入金を足したものが購入予算と思われがちですが、マイホーム購入に必要な初期費用は通常現金で支払うことが多いので、実際にはそこから初期費用を差し引いて考える必要があります。

では、マイホーム購入に必要な初期費用にはどのようなものがあるのでしょうか。

マイホームにかかる頭金の目安・初期費用一覧

マイホーム購入時に必要となる頭金の目安を考える前に、頭金とは別にかかる初期費用について知っておく必要があります。

マイホーム購入時に必要になる初期費用を表にまとめてみました。

初期費用一覧

契約時にかかる費用 印紙税、仲介手数料
住宅ローン借入時にかかる費用 融資手数料、

保証料(フラット35の場合不要)、

団体信用生命保険料(フラット35の場合)

登記にかかる費用 登録免許税

司法書士への報酬

税金 不動産取得税

消費税(土地は非課税)

その他 火災保険料

地震保険料(任意)

尚、頭金を除く初期費用の目安は、新築一戸建ての場合販売価格の6~8%が目安といわれています。

頭金なしでマイホームを購入することは可能か?

マイホームを購入する際には、一般的に頭金の額は住宅購入費用の2割程度を目安にすると良いといわれています。

購入費用が4,000万円なら800万円なので、決して少なくない金額です。

一方、頭金なしでもマイホームを購入することは可能です。

しかし、多くの人が頭金を用意しています。

その理由は3つあります。

1.月々の住宅ローン返済額の負担を減らす

頭金の支払い分だけ住宅ローンの借入額を減らすことができるので、返済が楽になります。

2.頭金の額に応じて住宅ローンの金利が変わる

住宅ローンを代表するフラット35の金利は、融資率が9割以下と9割超では適用金利が異なります。

頭金の金額が多くなると、返済額を減らすことができます。

3.金融機関の審査が通りやすくなる

頭金がない場合には返済能力が低いとみなされ、金融機関の審査に通りにくくなります。

以上3つの理由から、頭金を用意する人が多くなっているのです。

マイホーム購入後のランニングコスト

マイホームは、購入後にもランニングコストがかかります。

住宅ローンの毎月の返済額を決める上で、購入後にかかるランニングコストをあらかじめ把握しておくことが大切です。

・固定資産税

マイホームを所有し続ける限り、毎年課税されます。

・都市計画税

マイホームが都市計画法による市街化区域内にある場合には、毎年課税されます。

・修繕費用、リフォーム費用

マイホームで長く快適に暮らしていくためには、定期的な修繕・メンテナンスが不可欠です。

一戸建て住宅の場合には、修繕やリフォームにかかる費用は全て所有者が負担しなければなりません。

長期修繕計画を立てて、修繕費用を計画的に積み立てておく必要があります。

ローンの返済をシミュレーションしよう

住宅ローンを利用して金融機関からマイホーム購入資金の融資を受ける際には、毎月の返済額を把握して、返済可能かどうかの判断を行う必要があります。

このパートでは、住宅ローンの選び方や無理のない返済計画の立て方、実際の返済例のシミュレーションなどをご紹介します。

住宅ローンの選び方の基本

住宅ローンには様々な種類があり、金利が低いものを選びがちですが、金利が低いものの多くは返済中に金利が変わるタイプです。

「変動型」や「固定期間選択型」などは、将来的に金利が上がる可能性があるため、「全期間固定型」の様に返済終了まで金利が固定されるタイプの方が、金利が少し高めでも将来に渡って安心できます。

「全期間固定型」の住宅ローンで代表的なものが「フラット35」で、銀行や信用金庫、保険会社など多くの金融機関が取り扱っています。

ただしフラット35の金利や手数料は金融機関ごとに異なるので、比較して選ぶ必要があります。

住宅ローンを選ぶ際には、当初の金利だけでなく、将来のことまで見極めて選ぶことが大切です。

また、銀行をはじめとする民間金融機関では、他にも変動型や固定期間選択型を中心に様々な住宅ローンを取り扱っています。

当初の金利は低いので、将来収入が上がる可能性の高い人や、支出が減る可能性が高い人、返済期間中も貯蓄が可能な人であれば、変動型や固定金利型を選ぶメリットがあります。

金融機関の中には「フラット35+変動型」や「独自の全期間固定型+変動型」などの組み合わせが可能な場合もあるので、相談してみるとよいでしょう。

将来的にも無理のないローン返済計画をたてる

「変動型」や「固定期間選択型」の住宅ローンでは、前述の通り当初の金利は低くても金利の見直しが半年ごとに行われるので、「金利上昇リスク」があります。

現在の市況では、金利が急激に上昇する可能性は低いと思われますが、住宅ローンの返済期間は長期に渡るため、20年後、30年後のことも良く考えて選択する必要があります。

出産など家族構成の変化や子供の進学、親の介護、退職などを加味した長期的なライフプランを考慮した上で、何年後にいくら位のお金が必要になるのかを十分に検討して無理のない返済計画を立てることが重要です。

毎月の返済額から購入できるマイホーム購入額をシミュレーション

無理のない返済計画を立てる上で、いくらまでの物件が購入可能なのでしょうか。

マイホームの購入可能金額を知るためには、住宅ローンの毎月の返済額から借入可能額を計算する必要があります。

そこで、インターネットのフラット35ローンシュミレーションを使って、毎月の返済額から借入可能金額を計算してみました。

フラット35では頭金の額によって金利が異なるため、借入可能額も変わります。

融資率9割以下(金利1.110%で計算)の場合と、9割超(金利1.370%で計算)の場合とで、借入可能額がどの程度違うのか比較してみました。

毎月返済額10万円、返済期間35年、元利均等払いとした場合、融資率9割以下の場合は借入可能額が3,478万円になるのに対し、融資率9割超の場合には3,334万円でした。

また、毎月返済額10万円、元利均等払いで返済期間を30年にすると、融資率が9割以下の場合は3,060万円、9割超の場合には2,950万円になります。

この様にローンシュミレーションを使うと、毎月の返済可能額、金利、返済期間などを入力するだけで、借入可能額を簡単に計算することができます。

マイホームの購入成功へと導く5つの鍵

マイホームの購入を成功に導くためには、どの様にすればよいのでしょうか。

このパートでは、マイホーム購入を成功させるための5つのポイントを紹介します。

マイホームのイメージを具体的に想像する

マイホームを購入するにあたっては、まずはマイホームで実現したい理想の暮らしを具体的にイメージすることが大切です。

マイホームでどんな暮らしがしたいのかを家族全員の意見をまとめて明確にします。

趣味の部屋を持ちたい、週末には庭でバーベキューがしたい、大型犬を飼いたい、ホームパーティーができるアイランドキッチンが欲しい、子供をのびのびと育てたい・・・など、思いつくまでに家族全員の要望を書き出してみましょう。

そして書き出した項目には優先順位をつけ、絶対に譲れない項目と妥協できる項目を明確にしておきます。

ライフプランに沿って住む場所を選ぶ

次に、前述した暮らしを実現させるために必要な環境を整理します。

自然豊かな郊外、近くにコンビニやスーパー、病院、学校などがある利便性が良い場所、とにかく日当たりの良い場所、通勤に便利な場所・・・など理想の暮らしを実現するためにはどんな環境がよいのかの視点から住む場所を選ぶ様にすると良いでしょう。

将来的な家族構成まで踏まえて間取りを考える

住宅の広さや間取りを考える上では、現在の使い勝手を考えると共に、将来の家族構成やライフスタイルの変化にも対応できる様にしなければなりません。

将来、家族が増えても(減っても)対応できるか、リフォームはしやすいか、老後も安心して暮らせるか・・・など、間取りの可変性やバリアフリー性、断熱性能なども長く暮らしていく上で重要な要素になります。

信頼できる不動産会社を見つける方法

マイホームの購入では、信頼できる不動産会社と出会えるかどうかも重要です。

良い不動産会社は、豊富で鮮度が高い物件情報を数多く持っていると共に、住宅ローン知識が豊富で、契約後のアフターサービスも充実しています。

はじめから一つの不動産会社に頼るのではなく、複数の会社に物件情報の提供を依頼して、その中からレスポンスや対応の良い会社に絞っていくと良いでしょう。

内覧会やモデルハウス見学ではここを見る!見極めポイント

未完成の物件を購入した場合には、建物が完成すると引き渡し前に内覧会が行われます。

内覧会では、売買契約時の説明や設計図面通りに物件が完成しているかどうかを確認すると共に、残工事や施工の不具合がないかどうかをチェックします。

施工の不具合のチェックでは、基礎や外壁のひび割れ、塗装の剥がれ、漏水、柱・床の傾きの有無や設備の作動状況などを確認しますが、一般の方には不具合があったとしても気付かないケースが多いと思います。

不安を感じる様であれば、専門家に依頼して内覧会に同行してもらうことも可能ですので、この様なサービスを依頼してみるのも良いでしょう。

また、キズや汚れのチェックは忘れずに行うようにしましょう。

万一キズや汚れがあっても、内覧会時に指摘すれば手直ししてもらうことができますが、引き渡しが終わると無償で対応してもらえなくなるので注意が必要です。

一方、建売住宅を購入しようとしてもまだ物件が完成していない場合には、同じ分譲地内に建っているモデルハウスを見学して購入判断を行うケースも多いと思います。

モデルハウス見学時には、使いたい家具の配置や水回り設備・収納の使い勝手、家事動線など、実際の生活をイメージしながらチェックすることが大切です。

尚、モデルハウスに設置されているダイニングテーブルやベッドなどは、部屋が広く見える様に小さめのものが置かれていることがあるので、注意が必要です。

住まいの知識をつけよう

マイホームを購入する際には、住宅ローンや税金の優遇制度、不動産取引に関する知識などだけでなく、最低限の建築知識を身に付けておきたいものです。

耐震性に優れた建物の構造や外観デザインの種類、健康に良い素材、暮らしを快適にする住宅設備機器、メンテナンスしやすい屋根・外壁材など、満足度の高い住まいを手に入れるためには欠かせない知識です。

これらの知識は、住宅雑誌やインターネットの情報などからも簡単に入手することができます。

また、住宅会社の現場見学会やセミナーなどに積極的に参加するのも良いでしょう。

住まいに関する基礎知識を身に付け、理想の住まいのイメージを固めましょう。

マイホーム購入でかかる税金

マイホームを購入する際には、建物分の消費税のほかにも様々な税金がかかります。

マイホーム購入にかかる税金については、これまでにも少し触れてきましたが、ここでおさらいしてみましょう。

・印紙税

売買契約や金銭消費貸借契約(住宅ローン契約)を結ぶ際に、契約書に印紙を貼って納税する税金です。

・登録免許税

土地・建物を購入する際の所有権や抵当権の登記にかかる税金です。

・不動産取得税

不動産を取得した時にかかる税金です。

マイホームを購入してしばらくすると、居住地の都道府県から納税通知書が届きます。

住宅の場合は、税額計算のもとになる評価額や税率の軽減が受けられるので、条件を満たせば税額がゼロになるケースもあります。

・固定資産税、都市計画税

マイホームを購入すると、毎年かかる税金です。

税額は評価額に税率をかけて計算されます。

尚、住宅購入時や購入後には、様々な税金の優遇制度が設けられていますが、中には申告が必要なものもあるので、税金の優遇制度が受けられるかどうかを税務署などで必ず確認するようにしましょう。

増税後でもお得に買える!マイホーム購入をサポートする制度

皆様も既にご存知の通り、2019年10月1日に消費税率が10%に引き上げられました。

中でもマイホームの購入は高額になると共に、それに伴う仲介手数料や引っ越し代、家具・家電製品の購入など増税後の金銭的な負担が増し、消費の冷え込みなど、国内景気に悪影響を及ぼす懸念があります。

そのための増税対策として、国は様々な支援策を行っています。

・住宅ローン減税(控除)の拡充

・すまい給付金の増額

・住宅購入時の税制優遇(不動産取得税、登録免許税)

・次世代住宅ポイント制度の創設

・住宅資金贈与にかかる贈与税の非課税枠の拡大

これらの制度を活用することによって、条件次第では増税前よりも金銭的な負担が少なくなり、実質的に安くマイホームを手に入れることも可能です。

これから住宅を購入するのであれば、この様な制度を上手に活用しましょう。

マイホームを購入する時の注意ポイント

マイホーム購入時には、数多くの注意すべきポイントがあり、とてもひとことでは語れませんが、失敗する人が多い特に重要な注意点をまとめてみました。

1.土地選びでは、接道している道路の向きと方位に注意する

2.間取りは将来のライフスタイルまで考慮に入れて検討する

3.予算組を行う前にマイホーム購入に必要な税金や諸費用を把握する

4.住宅ローンを組む際には、万が一のことを考えて無理のない返済計画を立てる

5.マイホーム購入時だけでなく、購入後にかかる費用についても考慮する

【体験談】マイホーム購入で後悔したこと・良かったこと

インターネット上には、たくさんのマイホーム購入時の体験談が掲載されています。

最後にマイホームを購入した人の体験談をまとめてみました。

是非、参考にして欲しいと思います。

マイホーム購入で後悔した人の失敗談

マイホーム購入後に後悔した人の失敗談をまとめると、大きくは以下の4つに分類されます。

・お金の問題

営業マンに勧められて無理な返済計画を立て、ローンの返済ができなくなったという方が非常に多く見受けられます。

また予定外のボーナスカットや出産、家族の入院などで、家計が圧迫されるといったケースも少なくありません。

・立地の問題

はじめは子育てに良いと思って郊外の一戸建てを購入したが、次第にご主人の通勤が辛くなった、買い物に不便・・・などというケースがあります。

・間取りの問題

購入時には気にならなかったものの、実際に生活をしていく中でストレスを感じることが多くなった。

ご主人が主導で決めた間取りだが、他の家族にとっては不満が多い・・・というケースも少なくない様です。

・業者の問題

格安の地元の会社の建売住宅を購入したが、アフターサービスなどの購入後のフォローに不満が多いといった事例もあります。

マイホーム購入の成功談

失敗談に比べると、成功談の数はそんなに多くありません。

それだけマイホームの購入は難しいといえますが、貴重な成功談は是非参考にしたいものです。

・設計担当者から20年後の暮らしを盛り込んだ住宅の提案を受け、自慢のマイホームを手に入れることができた。

・狭い家ながら何とか自分の部屋を確保できたので満足している。

・マイホームを持つことで、住まいへの愛着が以前よりも増して、家族とゆっくり過ごしたいという気持ちが強くなった。

・二世帯住宅にして親に購入資金を一部負担してもらったため、返済がラクになった。

まとめ

マイホームの購入は、ほとんどの人にとって「一生の中の一大イベント」といえます。

それだけに絶対に失敗したくないもの。

しっかりと計画を立てて進めていくことが大切です。

そのためには、事前準備が欠かせません。

不動産のこと、建築のこと、税金のこと、お金のこと・・・など最低限の知識を身に付けておきたいものです。

事前に情報収集を行い、条件を整理して、多くの方に満足度の高いマイホームを手に入れて欲しいと思います。

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