太陽光発電を注文住宅に設置する10のメリットとデメリットまとめ~価格・費用やオール電化についても解説

「太陽光発電の利点やリスクはあるのか」

「太陽光発電が将来どうなるのか知りたい」

住宅二太陽光発電の設置についてお悩みではありませんか?

太陽光発電システムにはいくつか種類があり、売電できるものや蓄電できるものなど、それぞれ特徴があります。

太陽光発電のメリットとデメリットをしっかり理解しておかないと、せっかく設置したのに光熱費が変わらなかったり、売電できないと後悔したりするかもしれません。

そこで今回は、太陽光発電を住宅に設置する10のメリットとデメリットについて紹介します。

これから太陽光発電の設置を検討している人、またはすでに設置しているけれど太陽光発電を活かしきれていないと不満を持っている人は必見です。

太陽光発電のシステムについて

太陽光発電のメリットとデメリットを知る前に太陽光発電システムについておさらいしていきましょう。

太陽光発電には発電した電気をそのまま使用できる「独立電源システム」と、発電した電気を電力会社へ送り販売する「系統連系システム」があります。

・独立電源システム 発電したり蓄電したりでき、電気をそのまま使用できる
・系統連系システム 足りない分は電力会社からエネルギーを購入でき、売電も可能

独立電源システムは小型化できるため、防犯カメラや宇宙ステーションなど、頻繁に人が行き交うことのない場所にも設置できます。

そして系統連系システムは、電力会社とリンクさせることで電気を送電することも受電することも可能です。

このように太陽光発電システムには、自立して発電できるものと売電できるものなど、いくつか種類があります。

太陽光パネルを設置するときには、設置予定の太陽光発電装置についてきちんと理解し、売電や蓄電が可能かどうかをシステムについて確認することが大切です。

太陽光発電を設置するメリットとデメリット

太陽光発電システムは、自家発電できるため毎月の光熱費が削減できるメリットがある反面、設置費用が割高なため元が取れないというデメリットもあります。

そのため、設置することがお得なのか損をしてしまうのか不安を抱えている人は多いのではないでしょうか。

「こんなはずじゃなかった」と設置後に後悔しないように、しっかりとメリットとデメリットを比較してからソーラーパネルの設置を検討していきましょう。

それでは、太陽光発電のメリットとデメリットについて紹介していきます。

メリット1.光熱費をコストダウンできる

太陽光で発電した電気を使用すれば、毎月の電気料金を削減することが可能です。

屋根の上に設置されたソーラーパネルが、太陽のエネルギーを利用して発電してくれます。

自家発電したエネルギーを利用すれば、電力会社のエネルギーを利用しなくても済むため電気代が節約できます。

これまで光熱費の削減のために使用電力を抑えてきた家庭も、自分の家で発電できれば家計への負担を気にせずに電気が使用できるでしょう。

またガスコンロやガスの給湯器をやめてオール電化へ変更すれば、さらに光熱費の削減につながります。

メリット2.優遇措置が受けられる

太陽光発電システムを設置することで、国や自治体から設備費用などへの補助金が受けられたり、設置した不動産の税金を控除したりすることも可能です。

優遇措置には以下のようなものがあります。

・低炭素社会づくり行動計画
・再生可能エネルギー発電設備に係る標準課税の特例措置
・ゼロエネルギー補助金

これらの優遇措置は、太陽光発電システムを設置した場合に、設置費用として補助金を受けられることや、固定資産税が一定額控除される政策です。

この政策を活用すればコスト削減になるため、優遇措置を受けられる条件を満たしているかどうか調べておくことが大切です。

しかし、上記の優遇措置には期限が設けられており、申し込む時期によっては助成が受けられない可能性もあります。

そのため、太陽光発電システムを搭載するときには、施工会社に優遇措置について確認するようにしましょう。

メリット3.停電時にも発電できる

地震や火災などが原因で停電が発生した場合でも、太陽光による自家発電で非常用の電力として一般家庭でも使用することが可能です。

災害の規模によっては停電が数週間続くこともあるため、停電になっても灯りがつくことや家電の運転が行えることはとてもあり難いことです。

洗濯機や乾燥機など家電製品の中には、運転中に通電がストップしてしまうと全機能が停止となり、扉が開かなくなってしまうものがあります。

このような場合、非常用電源があればすぐに家電を再稼働でき、洗濯物を取り出したり扉を開けたりすることが可能です。

特にオール電化の家は、すべて電気に頼ってしまっているため、太陽光発電システムを搭載し有事の際に備えるようにしましょう。

ただし、蓄電設備がない場合は太陽が出ていない夜間の発電ができないこと、昼間でも日照時間により電力量が左右されることがあります。

メリット4.売電できる

太陽光発電システムで発電し余った電力を電力会社へ売却することが可能です。

売電制度は固定価格買取制度(FIT制度)と呼ばれ、再生可能なエネルギーを国が決めた価格で取引する措置になります。

売電価格は年々下がり続け、2012年のときには1kWh/42円でしたが、2018年には1kWh/18円となりました。

しかし、売電価格は固定制となるため、一度契約をすればその価格で10年間は取引が可能です。

また、売電するには売電専用の系統連系システムが必要です。

系統連系システムがない太陽光発電システムでは電力会社への電力システムにアクセスできないので注意しましょう。

さらに、住宅用の発電の買取に関しては、その住宅内で使用して余った分の電力を売却可能です。

そのため、住宅の電力では自分たちが使用しないで電力だけを販売することはできません。

メリット5.設置費用が値下がりしてきている

太陽光発電システムの設置費用は年々安くなってきています。

値下がりした理由は、発電機の生産力があがり設備自体が安くなってきていること、発電量が増加したためコストダウンしたと感じられることです。

発電機器の価格は、メーカーや製品の内容、設置場所により異なりますが、平均すると価格は50~200万円程度になります。

発電機の内訳は、設備機器に工事費、保証契約です。

また、太陽光発電システムには不具合や故障がつきものです。

万が一の際に備え、無料保証に対応しているかどうかも確認しておきましょう。

メリット6.賃貸の場合は他物件との差別化ができる

賃貸物件を運営している場合、自家発電で入居者の光熱費の負担を軽減させることが可能です。

また、発電したエネルギーを売却するという手段もあります。

自家発電したエネルギーを各部屋に供給するよう配線を整えれば、入居者が発電したエネルギーを使用することが可能です。

各部屋に供給体制を整えた場合、売電による収益は期待できませんが、入居率アップにつながります。

そして、賃貸物件に設置した太陽光のエネルギーを入居に供給せず、そのまま電力会社にエネルギーを買取してもらうことも可能です。

電力の買取制度には、以下のようなものがあります。

・全量買取制度 発電したすべてのエネルギーを売却できる
・余剰買取制度 使用分以外に余った電力を売却できる

このように、経営方法によりどのように電力を売却するかを選択することができます。

賃貸住宅に設置した発電機器から発生した電気を売却するには、発電量により買取制度を上手に選択していきましょう。

デメリット1.蓄電システムがないと元が取れないことも

太陽光発電システムを設置するとメリットだけではなく、デメリットも存在します。

ここからはデメリットについてもみていきましょう。

太陽光発電システムには、発電システムのほか売電システムや蓄電システムなど、いくつか設備の種類があります。

そのため、発電システムだけでは電気を発電するしかできません。

発電した電気を蓄えるには蓄電設備、売電するには売電設備を揃える必要があります。

中でも蓄電設備がなければ、発電したエネルギーを貯められないため、想定よりも光熱費を削減できず元が取れない恐れもあります。

太陽光発電システムを設置するときには、価格の安さだけでなく運用時の発電量や蓄電量を確認するようにしましょう。

デメリット2.積雪や日照不足に左右される

太陽のエネルギーを活用する太陽光発電は、日照時間に大きく左右されるので注意が必要です。

ソーラーパネルに雪が積もったり、季節の影響で日照時間が減ったりする場合があるため、期待以上の効果を発揮しない場合があります。

一般的に、日照時間が長く気温25℃以内であれば発電率が低くなるため、春に発電効果が高まるでしょう。

しかし、気温が25℃以上の環境になるとパネルが高温となり発電設備の機能が低下するため、夏は発電効果が期待できないと言われています。

最近では、高温になっても発電効果が低下しないパネルも販売されるようになりました。

気温が高い地域に住んでいる場合には、こうした高温対応できる太陽光発電を検討してみてください。

デメリット3.売電価格が値下がりしている

太陽のエネルギーの売電価格は年々値下がりしています。

上記で紹介したように、2012年のときには1kWh/42円、2018年には1kWh/18円というように売電価格は減少傾向です。

はじめて一般家庭で売電ができるようになった2012年から売電価格はどんどん下落しています。

これまでの動向をみても価格は停滞することなく下がり続けているため、売電価格が急激に上昇する可能性は少ないでしょう。

そして、売電は送電システムがある発電機を設置すればいいというわけではありません。

売電するためにはいくつか手続きをする必要があります。

電力を売るときには、電力会社と経済産業省へ売電手続きが必要になります。

まず、電力会社へ送電する接続申込みをした後買取契約を結ばなければいけません。

その後、経済産業省に事業計画認定申請をしてようやく売電手続きが完了となります。

デメリット4.メンテナンス費用が高い

太陽光発電システムのメンテナンスをするときは、業者に修理を依頼しなければいけません。

損傷状況によっては20万円を超える場合もあります。

一般的に太陽光発電システムは、屋根の上に設置されていることが多く、劣化や損傷を目視で確認することが難しいと言えます。

そのため、劣化に気づいたときには高額な修理費用がかかってしまった、という事態に陥る恐れもあるでしょう。

このような事態を避けるためには、太陽発電システムのメンテナンスや定期点検が充実しているメーカーを選ぶ必要があります。

設置費用だけに惑わされず、保証内容をしっかり確認していくことが大切です。

2019年問題とは?これからの太陽光発電システムの設置のタイミング

ここまで太陽発電システムのメリットとデメリットを紹介してきました。

ここからは、太陽発電で懸念されている「2019年問題」についてみていきましょう。

一般家庭でも売電できる制度「余剰電力買取制度(FIT法)」がはじまったのが2009年で、家庭で使用し余った電力を電力会社に売電できる仕組みになります。

売電価格は10年間固定されるため、2019年に一番高い売電価格で販売していた人の契約が2019年に終了します。

2009年に売電契約を結んだとされる契約者は、50万世帯に及ぶという統計です。

この50万世帯は今度想定していた価格で販売することができないため、大きな損失を受けてしまうことが懸念されています。

しかし、関西電力や中国電力、九州電力や沖縄電力などの一部電力会社では2019年問題を受け、価格は上下するものの引き続き電力の買取を行うと公表しています。

また、蓄電池の性能も向上してきたため、自宅用に蓄電するという方法も選択可能です。

変化する政策に対応できるよう、今一度自宅の太陽光発電システムの運用方法を家族で検討してみることが必要です。

まとめ

太陽光発電システムは、自家発電で家計の負担を軽減させるほか、発電設置時の補助金や税金の控除が受けられることや、災害時の電力確保など、様々なメリットがあります。

一方で、発電は日照時間に左右されるため、地域によっては十分な電力を確保できない場合もあります。

しかし、太陽光発電システムの性能は年々向上し、高温でも発電が低下しない機器や以前よりも安価に購入できるようになりました。

また、売電価格は低下していますが蓄電システムの性能が向上しているため、家庭内でも十分に活用することが可能です。

太陽光発電システムはまだ歴史が浅く、優遇措置や売電方法などが日々変化するため、メリットを感じにくいかもしれません。

しかし、非常用電源として活用できたり省エネ住宅として優遇措置を受けたりすることが可能です。

太陽光発電システムを設置するかどうかは、メリットとデメリットをきちんと理解したうえで、設置することが望ましいでしょう。

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