＜記事の情報は、2022年5月1日時点のものです＞
家を建てることは、人生で一番高額のお金と時間をかけて行う一大事業です。
大抵は金融機関で住宅ローンを利用して、30年以上の長期にわたって返済していくことになります。
既に完成した建物が目の前にある建売住宅や分譲マンションと違って、ゼロからプランを立てて作り上げていくので十分な準備期間が必要です。
建築に着工してから完成までの「家を建てる工事期間」は一般的な居住用の建物だと平均3～6ヶ月とほぼ決まっていますので、「工事の着工」をゴールとして計画を立てていくことになります。
しかし、十分に準備してから家の建築に踏み切らないと、準備が不十分で希望の家が建てられなかったり、資金計画が甘くてローンの支払いが滞ったりといった問題が出てくる可能性があります。
家を建てようと考えてから、どのような準備をしたらいいか、実際計画を立てて実行に移すのはいつがよいか。
この記事では、家を建てるために自分にとって最適のタイミングを考えるために必要な準備について解説をしていきます。
また、本文に入る前に、あなたに一つ質問です。
「注文住宅を建てる際に最も重要なことは何だと思いますか？」
資金計画や土地探し、理想の間取りやデザインなどを決めるなどを思い浮かべる人も多いと思います。
結論として、もっとも注文住宅を建てる上で大切なのは「住宅メーカー選び」です。
「住宅メーカー選び」ですべてが決まってしまうと言っても過言ではありません。
住宅メーカーの数が多すぎるがゆえに、深く考えずにCMなどで聞いたことのある大手に決めてしまったり、たまたま足を運んだ住宅展示場で見つけた会社に依頼してしまう人も多いのが現状。
そうなると、最終的に理想の家が完成せず、多くのお金を損してしまう結果になってしまうのです。
全国には、いわゆる「ハウスメーカー」だけでなく、比較的低価格で依頼できる「工務店」、デザイン性や間取りの柔軟性が高い「設計事務所」など様々です。
十分に比較検討せず依頼する会社を決めてしまうと、「もっと安くてもっと条件にあう会社があったのに・・・」と、一生後悔することになりかねません。
「そんなことを言っても、無数にある住宅メーカーの中からピックアップして比較していくなんて不可能だよ・・・」
と感じる人もいるでしょう。
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まったく聞いたことの無かった会社の中に、求めていた条件とぴったり一致する会社があったという人も珍しくありません。
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それではここから、本文に入っていきます。
家を建てるタイミング・年齢は何歳が多い？
注文住宅を建てる人の年齢は何歳が一番多いのでしょうか？
フラット35を借り入れて住宅金融支援機構が発表しているデータを引用して紹介してみましょう。
まず一般的な注文住宅の場合ですが、2018年度の年齢を調べてみました。
- 30歳未満・・・11.4%
- 30歳代・・・39.5%
- 40歳代・・・23.4%
- 50歳代・・・13.5％
- 60歳以上・・・12.3%
最も多いのが30歳代で、全体の4割を占めていることが分かります。
平均年齢は42.7歳なので、一般的な人がイメージする年齢より高いのではないでしょうか？
また、土地付注文住宅の場合は、以下のようになっています。
- 30歳未満・・・17.9％
- 30歳代・・・50.4%
- 40歳代・・・20.7%
- 50歳代・・・6.5％
- 60歳以上・・・4.4%
今度は、30代が過半数を占め、30台未満の数値もかなりアップしていることが分かります。
全体の平均は37.5歳なので、通常の注文住宅よりも年齢が5歳ほど若くなっているのが特徴的ですね。
30代で家を建てる人が多い理由の一つとして、「ローンの完済時期から逆算して決断している」ことがあげられます。
一般的な住宅ローンは80歳までに完済を求められることが多いですが、余裕をもって返済を考えれば、遅くとも70歳までには完済したいと感じる人が多いのではないでしょうか？
35年ローンを組んで70歳までに完済するとなると、35歳までには家を建てなければいけない計算になります。
家を建てることになったきっかけで多いものは？
結婚や妊娠、子供が大きくなってきたなど、家を建てることになったきっかけは人によって様々です。
家をたてることになった主要な理由をいくつか紹介すると、
- 家賃の支払いが高くもったいないと感じたから
- 結婚をしたら家を買うと決めていたから
- 低金利の状態が続いており、お買い得だと思ったから
- 子供が大きくなってきて手狭になってきたから
- 妊娠して子供が生まれることが決まったから
- 勤続期間が3年を超えてローンが組みやすくなったから
などがあげられます。
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家を建てる時期や必要な準備期間はあくまでも平均です
ここまで、データ上の家を建てる平均年齢・タイミングや、家を購入するきっかけなどを紹介してきました。
家を建てるタイミングを計る基準はいくつかありますが、示される数字はどれも「平均」です。
「平均」はあくまでも「平均」であって誰にでもあてはまるものではありませんし、また「平均」を気にする必要も全くありません。
平均年齢が38歳だから、自分も38歳までに家を建てなくてはいけない、50歳を目前にしているから、家は建てるのには遅くて無理だ、というわけではないのです。
家を建てるために必要な準備や、かかる費用の目安などを押さえておけば、あなたにあった家を建てるタイミングを決めることができるでしょう。
ここからは、家を建てるために押さえておきたい準備や工程について詳しく解説をしていきます。
夢のマイホームを実現するための最初の準備は「資金計画」
注文建築で家を建てようと決めた時、まず初めに行うべき準備は何といっても「資金計画」です。
お資金計画を立てることが、家づくりの初めの一歩になります。
家を建てるには、一千万円単位のお金が必要で、金融機関で住宅ローンを利用することになるのが一般的です。
そして人生の多くの時間をかけて毎月ローンの返済を行っていくことになるので、資金計画はなにより重要です。
資金計画をきちんと立てて臨まないと、将来ローン返済に行き詰ってせっかく建てた家を手放さざるを得なくなる可能性があります。
住宅ローンの返済が滞ると、せっかく建てた家を強制的に売却されて失ってしまうことになるほか、自分や家族の人生に大きな影響を与えることになってしまいます。
資金計画を立てる前に、家を建てるのにはどんな費用がかかるのか知っておきましょう。
家を建てるのにはいくらかかる？費用の内訳を知りましょう（土地購入、家の建築費用別）
お金の準備をするためには、まず、家を建てるのにどれだけの費用がかかるかを具体的に知ることが大切です。
家を建てるには多くの工事費ほか諸費用がかかります。
初めから決まった価格が提示されている建て売り住宅や分譲マンションと違い、注文建築にかかる費用の目安は、「あって無いようなもの」です。
家を建てる時は「一生に一度だから」と意気込んで、内装や材質、デザインにこだわったり、オプションをあれもこれもと追加したくなったりします。
またデザインや内装、建材、壁や屋根の色等こだわればこだわるほど費用がどんどん膨らんでいきますので、予算をきちんと決めなければ、際限なく建築費用が上がります。
予算を決めるためには、自分の収支、建築にどれだけの費用がかかるかを把握しておく必要があります。
ここでは大きく、
- 土地購入の際にかかる費用
- 建物を建てる際にかかる費用
の2つに分けて紹介しておきましょう。
1.土地購入の際にかかる費用まとめ
まず、土地を購入する際にかかってくる費用について、紹介しておきましょう。
①手付金
土地の売買契約を行うタイミングで、買い主であるあなたが土地の所有者に対して、土地代金の5～10%程度を手付金として支払います。
（5～10%はあくまでも目安であり、売り主と買い主の双方が納得した金額で決定されます。）
②土地代（土地代-手付金-住宅ローン代金）
元の土地の値段から、先に支払っている手付金と、銀行から借り入れる住宅ローンの金額を引いた残りが、あなたが引き渡し時に支払う金額です。
③諸費用（印紙税、仲介手数料）
土地の売買契約を結ぶ際に、土地の金額に応じて「印紙税」がかかります。
金額があらかじめ決まっているので、気になる人は国税庁の下記のページを参考にしてください。
No.7140 印紙税額の一覧表（その1）第1号文書から第4号文書まで｜国税庁
また、土地の売り主と買い主の間に仲介業者が存在する場合は、仲介業者に支払う仲介手数料が発生します。
仲介手数料の金額は、「（土地の売買代金×3％＋6万円）＋消費税」を上限に支払いが発生するので注意してください。
2.建物を建てる際にかかる費用まとめ
続いて、建物を建てる際にかかる費用を順番に紹介していきましょう。
①本体工事費用
家の基礎工事、木工工事、屋根や外壁の工事、建具や内装工事等「家本体」を建てる工事です。
家づくりの総費用の約75％は、家本体の工事費用です。
ハウスメーカーや工務店等では「坪単価」や「㎡単価」として表示されている金額は本体工事費のみを指していて、付帯工事費用は別途必要になります。
②付帯工事費用
家本体を建てただけでは、「生活を営める家」にはなりません。
一見家の建築費用に含まれていそうな照明器具工事、カーテン工事費、空調工事も建築費用とは別の「付帯工事」費用になります。
その他に職人さんが使用する仮設トイレ代や建築工事中に使用する電気代、水道代も加算されます。
付帯工事費用は総費用の約20％が目安です。
③デザイン料（場合によって）
家の外観のデザインも、ハウスメーカーが自社で持っているデザインから選ばずに建築家に依頼すると、建築費用のおよそ2～3％のデザイン料がかかります。
例えば3,000万円の家を建てるなら、90万円デザイン料がかかる計算です。
④諸費用（住宅ローン手数料、不動産登記費用、引っ越し代）
家を建てるには、建築工事費用のほかに住宅ローンの申し込みに必要な費用、登記代、引っ越し代等様々な事務費用がかかります。
総費用の5％程度の金額を見込んでおきましょう
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自分の資金力を客観的に分析して家を建てる際の予算を決める
家を建てる費用がわかれば、次は自分の収入と支出の状況、資産状況を把握することです。
自分の収入がいくらなのか、月々の支出がいくらあるのか、また貯蓄の額を把握することで家にかけられる予算が決められます。
自分の収入や資産を把握できれば、住宅ローンでどの程度まで借入しても大丈夫か、それとも建築費用を下げることが必要か、といったことがわかります。
「無理なく返せる金額」を念頭に置く
無理のない返済計画を立てるためには、
- 借入額を減らす
- 金利を安く抑える
の2つを意識することが大切です。
家を建てる際の住宅ローンの借入額は、年収の5倍まで」とよく言われますが、
例えば年収600万円なら3,000万円まで借り入れられる。
では予算は3,000万円にしよう」という単純な計算ではありません。
借り入れた金額には必ず「利息」が付されます。
現在は金利が低く、心理的にも借りやすい状況です。
しかし返済期間が長期にわたる住宅ローンでは、金利が総返済額に大きく影響します。
家を建てる際に必要なのは「いくら借りられるか」ではなく、借入額を「無理なく継続して住宅ローンを毎月返済し、完済できる額」におさめることです。
人生には何が起こるか分かりません。
家族が増える、妻が妊娠して仕事を辞める、転職や病気で収入が減る等将来どんなことが起こっても、住宅ローンの返済は毎月滞りなくできるかが何より重要です。
遅くても「65歳までに完済する」ことをゴールに定める
家を建てるには、通常金融機関の住宅ローンを利用することになるので、住宅ローンの返済期間を基準に逆算して考えることになります。
近年、人生100年時代、定年70歳だといわれ始めましたので今後は同じ職場で長く働けることが予想されますが、定年退職後の再雇用では一般的に定年前の給与よりも金額が下がるのが実情です。
定年後再就職するにしても年金生活に入るとしても、現役時代よりは収入が下がると考えておいてよいでしょう。
収入が下がった生活で住宅ローンを支払い続けるのはかなりの負担になります
将来のことはわかりませんが、ビジネスパーソンの場合65歳を完済のゴールと見据えて住宅ローンを支払い終えるように設計するのがお勧めです。
自己資金を準備するメリット
毎月の返済額を無理のない金額に抑え、返済期間もなるべく短くするには、自己資金を準備して借り入れる金額を少なくすることが最も効果的な方法です。
自己資金を準備すれば、
- 家にかけられる費用が増える
- 借入金額を少なくすることができて、結果的に返済期間が短くなる
前述の2017年のフラット35利用者調査でも、注文建築した人の全国平均の建設費3353.5万円です。
建設費のうち、頭金にあたる手持ち金（自己資金）は651.1万円で割合は19.4％で、2016年の建設費3308.2万円の内頭金682.3万円の20.6％に比べるとやや下がったものの、やはり概ね20％は用意していることになります。
自己資金を用意していると借入金額を抑えられるほかに、住宅ローンの借り入れの際にもメリットがあります。
ソニー銀行の住宅ローンは、自己資金10％以上準備していると、金利が安くなる商品があります。
自己資金を用意しなくても、資金を全額住宅ローンでまかなえる金融機関が珍しくなくなった現在に、自己資金を準備すれば金利優遇という商品を銀行が出した理由には、やはり将来の不透明さがより顕著だからだといえます。
年功序列、終身雇用が当然だった時代には、給与も雇用も安定が保証されていたので長期の住宅ローンを組んでも将来支払えなくなる心配は殆どありませんでした。
しかし非正規雇用が増え、終身雇用制が崩れつつある近年、収入の減少により住宅ローンが支払えなくなりマイホームを手放すケースが増えてきています。
働き方改革で残業代が減ったことで、資金繰りが苦しくなって返済に行き詰るケースも増えています。
転職も珍しくなくなりましたが、給与が上がる転職は20～30代でないと難しく、40代以降での転職で給与が上がる転職はかなり厳しいのが現実です。
自分には関係ないと思わず、備えておくことが大切です。
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家を建てる上で大切なのは、借入額より「返済比率」を事前に計算しておくこと
通常、家を買う、家を建てることを考えた場合、「いくらまで借り入れられるか」「幾らの家なら建てられるか」といった借入金額や、物件の価格ばかりに目が行きがちですが、重要なのは「返済比率」です。
家を建ててローンを組む際に使われる「返済比率」とは？
返済比率は「返済負担率」ともいい、マイホーム建築で資金計画を立てるうえでの重要な要素で、計算式は次のとおりです。
| 1年間に支払う住宅ローン返済額÷年収×100＝返済比率（返済負担率） |
年収は、所得税や社会保険料等を差し引く前のいわゆる「税込み年収」です。
年間のローン返済額には、住宅ローンの返済額だけでなく、クレジットカードの分割払いや、携帯電話の端末の分割払い等も含みます。
返済比率は、住宅ローンを長期間無事に完済まで支払うことができるかの重要な指針となり、一般的には25％までが、適正な返済比率だといわれています。
返済比率が25％を超えると家計が圧迫されて赤字、ローン返済が厳しくなってくる可能性が出てきます。
また上限内なら大丈夫だろうと25％まで目いっぱい借り入れると、将来収入が減った時や家族構成、生活設計が変わったときにたちまち返済困難に陥る可能性が高まって危険です。
金融機関で住宅資金を借りようとすると、「審査」を受けて通る必要があります。
審査の基準は金融機関によって異なりますが、住宅ローン審査では、過去にローン返済で遅延がなかったか等の事故歴のほかに、「返済比率が規定の範囲内か」も条件に含まれています。
住宅ローン審査における返済比率は一般的に「25％」が上限と規定され、返済比率が規定の範囲内かも審査の対象となっています。
前述したように注文建築は家本体の費用のほかに様々な工事費用や諸費用がかかります。
建てた後も、毎年の固定資産税や定期的な住宅健診、修繕費用がかかります。
返済比率が適正でなければ、たとえ年収の2倍の借入額であっても生活の大きな負担となり、破たんする可能性が大きくなります。
賃貸なら最悪の経済状況になった場合は、家賃の安いところに引っ越せば済みますが、住宅ローンを返済中の持ち家は、賃貸のように身軽に行動することができません。
持ち家にかかる様々な費用や、ライフスタイルの変化が予想されるなかで住宅ローンを利用するなら、返済比率は上限の25％よりも低く抑えたほうがよいでしょう。
家を建てた後の住宅ローンの理想の返済比率は20％以内
適正な返済比率は25％ですが、家を建てた後、住宅ローンを毎月返済しながらも余裕ある生活を送るために理想的な返済比率は「20％」以内だと言われています。
賃貸であれば適正な家賃は月収の30％以内が目安と言われますが、持ち家は固定資産税や補修、定期点検等毎年ローン支払い以外の費用が発生します。
また30代から40代は、ローンの返済期間中に子供が生まれる、進学、親の介護等生活スタイルが変わって、生活に必要な資金が増える事態が考えられます
注文建築で家を建てると、通常2年ごとや5年ごとに施工会社による定期点検があり、10年ごとには、外壁や屋根の修繕を求められます。
外壁や屋根は建物完成直後から日光や風雨にさらされますので、修繕は100万円単位の費用がかかるのが一般的です。
修繕は必須ではありませんが、行わないと次の20年保証が受けられなかったり、補修を先延ばしにすることによって傷みが酷くなって補修費がかかったりする等のデメリットが発生します。
働き方改革で残業代が減った、子供の進学費用が必要になった、親が認知症になって介護費がかかるようになった・・・住宅ローンを返済するには10年単位の長い期間、家の建築時には「大丈夫だろう」と思っていた返済が負担になって、住宅を手放さざるを得なくなっているケースが増えています。
ローンの返済額だけで資金計画を立てると、将来予期せぬ出費が必要になったとき、資金不足に陥って困ることになります。
「低金利の今が建てどきです」「家賃支払い分で家が建てられます」「早く建てた方がお得です」といった甘い言葉に乗せられず、自分や家族の現状と将来をよく考えて「ローンの支払」に加えて、毎月少しでも貯蓄していけるような資金計画を立てることが今後より重要になってくるでしょう。
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ローンの返済方法も検討しよう
返済方法は毎月の返済額が一定している元利均等方式と、当初は返済額が多く徐々に減少していく元金均等返済があります。
元利均等方式は毎月の返済額が完済まで一定なので、家計の収支を考えるのは楽です。
しかし返済開始時は返済額の内訳が元金よりも利息が多いので元金がなかなか減らずに総返済額が多くなります。
住宅ローンは元利均等方式が一般的ですが、家計に余裕があるなら元金均等返済を選ぶのもおすすめです。
資金計画を立てれば、予算が決められます。
予算を決めたら、次に家を建てる準備を始めます。
家を建てるには何から始めればいいの？手順・流れを一挙紹介！
予算が決まれば、次に家を建てる準備です。
家を建てる準備には、次の①から⑩までのプロセスがあります。
- 住みたい家のイメージを決める
- 情報集め・ハウスメーカー選び
- 建築費用を見積もる
- 設計の打ち合わせ
- ローン申し込み、内定
- 請負契約
- 建築計画や内装、仕様等の最終決定から建築確認申請
- 建物完成
- 工事着工
- 住宅ローン実行により代金の最終支払、建物引渡し
順番に紹介をしていきましょう。
①住みたい家のイメージを決める
「どんな家に住みたいか」が明確になると「どんな家を建てたらよいか」がわかってきます。
まず「どんな家に住みたいか」建てたい家のイメージを家族全員で考えましょう。
家族の好みや生活のスタイル、希望に合わせて外観や間取りを考えます。
まずは家族の希望を聞いて建てたい家の形を作りましょう。
実現できるかどうかは後の問題として予算もひとまず忘れて、設計士並みの図面を描く必要や、家の機能に気を使う必要もありません。
「日当たりの良い南側に子供部屋」「パパだけの趣味の部屋」「キッチンは使いやすいオープンカウンターに大きな窓で、ダイニングも広く取りたい」等、自由に家族全員のアイデアや意見を出して決めましょう。
特に間取りは、家が完成した後の住みやすさ、満足度を左右しますので時間をかけて家族全員が納得いくまで考えて決めるべきです。
予算や土地の条件等から、家族全員の希望を全てかなえることは難しいかもしれませんが、建てたい家のイメージをはっきり持っておけば、「譲れるところ」「譲れないところ」を判断できますし、予算の振り分けもスムーズにできます。
最終的には、自分たち家族が持った理想の家のイメージを設計士や建築家に伝えて、具体的にプランを作ってもらうことになりますが、一番希望に近い形で家が完成できるでしょう。
建てたい家のイメージを明確に持ってから専門家に相談して、専門家の意見を元に修正していくのが理想です。
専門家は、プロの視点でアドバイスをくれて最適な間取りを提案してくれます。
必要な部屋を、どの階に割り当てるか、収納スペースはどこに設けるか、また家の内部だけでなく、敷地内のどこに家を建てるか、駐車スペースと玄関の位置関係等も大切ですが、専門家でないと適正な配置はわかりにくいものです。
また風通しや日当たり、キッチンやお風呂は何階のどのあたりに備えるか、圧迫感を感じさせないリビングのレイアウト等建築の知識がなくても、希望を伝えれば、「浴室、洗面、脱衣室、トイレは給排水や給湯の配管が必要になるので、水回りは一カ所にまとめた方が経済的」といった専門家の視点でのアドバイスももらえます。
何のプランや要望を持たずにハウスメーカー等専門家に相談に行くと、相手方のいいなりになってしまう可能性があります。
言われるままに設計や間取りを決めてしまうと、建築に着工してから「やっぱり変更したい」と不満が出たり、最悪の場合は家を建てたことを後悔してしまったりする可能性もあります。
ある程度の知識やしっかりしたプランを持って、臨むことは大切です。
②情報集め・ハウスメーカー選び
住みたい家の条件が明確になった後は、実際に自分達の理想の家を建てられるハウスメーカーを探しましょう。
間取りやデザイン、予算や地域などが明確になっていれば、ある程度ハウスメーカーを絞り込めるはずです。
また、ハウスメーカーを絞り込む際には、冒頭でも紹介したLIFULL HOME’Sの「一括カタログ請求サービス」を活用してみてください。
下記の写真のように、自分の予算の条件からハウスメーカーを絞り込むこともできますし、
「ローコスト住宅」や「平屋住宅」など、あなたの理想の家のコンセプトからハウスメーカーを絞り込むことも可能です。
予算かコンセプトで条件を絞り込んだ後は、建築予定のエリアを選択しましょう。
次のステップでは具体的な建築予定地を選択し、
条件に合ったハウスメーカーの中から、カタログを取り寄せたい業者にチェックを入れましょう。
（※表示されるハウスメーカーの数が少ない場合は、「同じ建築予定地で他のカタログを探す」のボタンをクリックしてみてください。）
あとは、「〇件のカタログを取り寄せる」と書かれた葵ボタンをクリックすればOK。
あとは、カタログを届けてもらうための連絡先情報を入力すれば完了です。
もちろん、0からネットで情報を調べてもいいのですが、日本全国には数多くの住宅メーカーが存在するため、絞り込みをかけるだけでも丸1日休みが潰れてしまいます。
LIFULL HOME’Sのカタログ一括請求サービスを活用すれば、スマホからでも3～5分もあれば絞り込みが完了です。
一部上場企業の株式会社LIFULLが運営しているため、信頼できるハウスメーカーしか提携していない点も利用するメリットだと言えるでしょう。
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＜補足＞主な住宅メーカーの3つの種類
次のステップについて説明する前に、「ハウスメーカー」「工務店」「建築事務所」と呼ばれる3つの住宅メーカーの違いについて、簡単に捕捉説明をしておきます。
・ハウスメーカー
ハウスメーカーとは、テレビのCM等でよく見かけるいわゆる「大手の住宅建築会社」
が一般的ですが、地域密着のハウスメーカーももちろんあります。
注文建築で家を建てると、数年ごとに定期健診と修復があります。
大手の魅力はなんといっても、財務状況がしっかりしているので倒産の心配がないので、長期にわたって安定してアフターサービスが受けられることです。
・工務店
地域密着の小規模で地域に小規模でも地域に名の知られたハウスメーカーもあります。
工務店といっても屋号は必ずしも「〇〇工務店」ではなく、「株式会社〇〇」といった会社名の工務店もあります。
地域に密着した工務店は、地域の気候や特徴に適した家が建てられますし、土地や業者の情報に精通しています。
・建築事務所
ハウスメーカーや工務店ではない、建築事務所に依頼することもできます。
ハウスメーカーや工務店は、設計と施工の両方を行いますが、設計事務所は施工を別の工務店に依頼することになります。
建築事務所に依頼すると、100％オーダーメイドの家が建てられるのが大きな魅力です。
また形が四角でない不整形地や面積が極小といった難しい条件の土地でも柔軟な対応をしてくれます。
現在はインターネットで簡単に建築士や建築士が実際にデザインして建てた家を検索できます。
たくさんの家の外観や内装等を見て自分や家族の好みに合った建築士を見つけて問い合わせてみましょう。
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③建築費用を見積もる
依頼先が決まったら、建築費用の見積もりを依頼しましょう。
予算オーバーなら建築計画を修正、予算に余裕があるなら床暖房や浴室乾燥機等のオプションを追加する等、見積りと予算を比べて建築計画を修正していくことになります。
④設計の打ち合わせ
一度の打ち合わせで設計のプランがぴたりと決まって家の着工にこぎつける、ということはありません。
何度も打ち合わせをして、建築計画を固めていきます。
何度も打ち合わせをするほど時間はかかりますが、理想の家を建てるためには妥協しないほうがよいでしょう。
⑤ローン申し込み、内定
住宅ローンを利用する金融機関を選んで、ローン利用の申し込みをします。
住宅ローンの申し込みから内定までの期間は、金融機関によって異なりますが、
事故歴等の問題がなければ、最短3日で内定が出る金融機関もあります。
住宅ローンの審査を経てローンを利用できる内定を得てから契約に進まないと、契約してから住宅ローン審査に落ちたとなると、トラブルの原因になります。
ローンの内定を得てからでなくては、建築計画が結べません。
⑥請負契約
建築を担当するハウスメーカーや工務店等と、建築請負契約を結びます。
契約を締結した後に契約を破棄すると、違約金等の問題が発生しますので、契約締結前に、再度契約内容や設計図、見積書の金額等を確認しておきましょう。
不明な点や疑問に思う点等はどんな些細なことであっても、必ず担当者に質問、確認してクリアにしておきましょう。
契約内容に思い違いや双方の齟齬があると、金額が大幅に増える等トラブルの元になります。
見積書の金額にも変更がないか、きちんと確認しておきましょう。
⑦建築計画や内装、仕様等の最終決定から建築確認申請
工事に着工する前に、計画や仕様を再度確認して最終決定してから、建築確認申請をします。
家を建てる時は、「建築確認申請書」を都道府県の建築課か民間の指定確認検査機関に提出して審査を受け「確認済証（建築確認通知書）」の交付を受ける必要があります。
申請から確認済証交付までの期間は、一般的な住宅であれば3週間程度です。
建築基準法に違反する分があれば図面の修正等を行わなければ確認済証は交付されません。
また建築許可が下りてから、設計変更や間取り変更を行うと建築許可を取りなおす必要が出てしまいます。
一見些細だと思われる窓の位置や大きさを変更しただけでも、建築確認の取り直しをしなければならないことがあります。
着工してから建築確認の取り直しになると、取り直し期間中は工事が中断しますので、変更工事等余計な時間や費用がかかる可能性もあります。
後で「やっぱり変えたい」とならないよう、事前の打ち合わせはとことんまで詰めておきましょう。
確認済証が交付されれば、いよいよ工事に着工できます。
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⑧工事着工
工事着工から建物完成までの期間は、一般的に3～6ヶ月です。
⑨建物完成
建物が完成したら、いよいよ残すは引き渡しのみです。
⑩住宅ローン実行により代金の最終支払、建物引渡し
建物完成後に住宅ローンを実行して代金を借り入れ、支払をすると建物が施工主から引き渡されます。
家を建てるための準備期間にどれだけ時間がかかるかも、人それぞれ
着工から完成までの期間は一般的に3～6ヶ月ですので、前述の⑧から⑩までの期間はほぼ決まっているといえます。
しかし①から⑦までの工程にかかる時間は、人によって違ってきます。
やらなければならないこと、決めないといけないことが沢山あるので、さほど迷わずに決めていっても数カ月の時間はかかるといってもよいでしょう。
またじっくり時間をかけて外観のデザインや間取りや内装を考えたり、ある程度のまとまった金額の資金を貯めたりするためにじっくり時間をかけるのも、人それぞれです。
建てたい家に特にこだわりや希望がないなら建築計画はすぐに出来上がって着工となりますし、何度も設計変更する、外壁や屋根の色をこだわって何度も変更する等なら、より時間がかかります。
頭金は1,000万円貯めたいと思った場合、年収が高くて生活費に余裕があれば早く貯まりますし、さほど年収が高くなくて毎月少額をコツコツ貯めていくなら、時間がかかります。
頭金を用意せずに、必要資金は全て住宅ローンを利用して家を建てるのなら、貯める時間はかかりませんので、早く家を建てることができます。
自分の収入と支出、家族の将来、目標とする頭金の額、建てたい家の建築計画等を明確にして、時間がかかりそうだと思えば、早めに準備を始めていくようにすればよいでしょう。
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家を建てる前に土地・場所探しに時間がかかることも
実家を建て替えて二世帯住宅にする、実家の敷地内や親の持っている土地に家を建てる場合を除いては、土地探しから始めることになります。
土地探しは、希望するエリアに売り出し中の土地が出ていて、金額も問題なければすぐに購入できますが、すんなりとはいかないのが現実です。
希望するエリアが子育て世帯に人気の地域でなかなか売り出し物件が出ない、売り出していても予算と合わない、土地の形が悪い等の条件なら、希望する条件の土地がみつかるまでに時間がかかります。
土地探しは、基本的に妥協するべきではありません。
不動産は文字通り「動かない」財産です。
家は、お金さえあれば建て替えることができますが、土地は動かすことはできませんし、面積や方角も変えることはできません。
また売ろうと思った時にすぐに売却できるものではありません。
希望するエリアに売物件が出るまで気長に待つのもよいでしょう。
待っている間に少しずつでも貯蓄していけば頭金を貯めることができますし、土地が手に入ったらすぐに家の建築にとりかかれるようじっくりと建てたい家のプランを練ることもできますので、土地の売り出しを待っている時間も決して無駄ではありません。
一度土地を手に入れて家を建てれば何十年もの間長く住むことになるのですから、
土地選びを妥協しては、一生後悔する可能性もあります。
もちろん予算的に無理でどうしても妥協せざるを得ない場合もありますし、少々無理をしても購入の決断をするのも間違いではありません。
しかし妥協して土地を買って家を建てるよりも、建売住宅や分譲マンションの方がもっと自分たち家族の条件にかなう、生活に合うこともありますので、必ずしも注文建築にこだわらずに、マイホームの選択肢を増やすことを考えることもよいでしょう。
家を建てるのなら何歳が一般的？
一般的に、住宅ローンの返済期間は最長35年です。
定年退職後の生活を考えるならば、前述しましたが、基本的に住宅ローンは65歳までに完済するのがお勧めです。
もし最長35年まで期間を組むなら、30歳が家を建てるタイムリミットになりますが、20代や30代では勤続年数も短く、給与もそれほど高くないのが一般的なので家を建てることを決めるのは難しいかもしれません。
しかし自己資金を十分準備できれば、35年よりも短い期間でローンが組めますし、頑張って働いてどんどん繰上げ返済していけばよいので、30歳をタイムリミットにする必要がなくなります。
「自己資金を貯めている間の賃貸の家賃がもったいない」という意見もあります。
しかし自己資金を準備すれば、その分借入金額を少なくすることができるので結果的に返済期間は短くなってローン完済時は、20代30代でローンを組むのと同じです。
また借入期間が長い分利息を支払う時期が長くなるので、総支払金額は短期で借りるよりも高額になります。
たとえ金利0．2％だとしても、住宅ローンは元本の額が大きいので結果的には「塵も積もれば」で、決してお得とは言えない金額になるでしょう。
家を建てることを決めるのには、資金計画さえきちんと立てれば年齢に縛られる必要はありません。
20代30代で家を建てる際の注意点
住宅ローンの返済期間を考えると、長期でローンが組める20代30代が最適のように思えます。
若い年代で住宅ローンを組むと、注意すべきなのは「子供」です。
子供は成長するにつれて教育費の金額が大きくなっていきますし、20代や30代だと将来子供が増える可能性がありますので、ローンの支払いが子育てや子供の教育費等、人生で一番お金がかかるときに重なる可能性があります。
また早いうちに家を建てると、自分が歳を取ったときに家も同じだけ歳を取った建物になっているということを忘れてはいけません。
例えば35歳で家を建てた場合、自分が65歳になったとき建物は築30年になっています。
築年数が古くなるほどメンテナンスにもお金がかかりますし、よほど立地が良い、建物のメンテナンスが行き届いていないと家を売っての住み替えや、老人ホームへの入居資金にと売却を考えたときになかなか売れないことも考えられます
早く家を建てれば、家族の希望がかなった理想の家に長い期間住むことができるのも魅力です。
しかし人生は長いのですから、家を建てることも「長い目で見た」計画が大切です。
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家を建てる際に参考にしたいおすすめの本3選
最後家を建てる際に参考にしたいおすすめの本を紹介しておきましょう。
家を建てる際に参考にしたいおすすめの本①
一級建築士事務所である株式会社ウェルダンの代表である「兼坂成一」さんが執筆した本です。
地震でも物件の設計にかかわってきた経験・ノウハウを生かして、これから住宅を建てたい人向けの情報がわかりやすくまとめられています。
家を建てる際に参考にしたいおすすめの本②
株式会社スタイリッシュハウス 代表取締役社長を務める「佐藤 秀雄(さとう ひでお)」さんが執筆した本です。
住宅メーカーの選び方や資金計画から完成に至るまでの流れや重要なポイントについて、わかりやすくまとめられています。
家を建てる際に参考にしたいおすすめの本③
一級建築士・ホームインスペクターの資格を持つ「市村博」さんが、過去のホームインスぺクションの経験を通じて得た現場のリアルな情報が記載されています。
ハウスメーカーのネガティブな部分なども包み隠さずに教えてくれているので、ぜひ参考にしてください。
おわりに
人それぞれ家族構成も職業も、人生も違うのですから、家を建てるのに最適な時期、タイミングも人によって違います。
「会社の同僚が30歳で家を建てたから、自分も」と他人と比べて決めたり、「今を逃すと建てられませんよ」といったセールストークに押し切られて決めたりするものではありません。
また準備にかかる期間も人によって違います。
本当にこだわりのある家を建てるために、計画だけで1年以上費やす人もいます。
早めに準備を始めても、予想以上に時間がかかることもあります。
周りに流されず、焦らずに、自分や家族の状況、将来をよく考えて家を建てることを決めて準備を進めていくことが大切です。
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