ZEH(ゼッチ)のメリット・デメリット、申請基準や補助金の条件は?

地球温暖化対策として消費エネルギーを削減するのは、もはや世界的な潮流となっています。

日本においても、この流れを加速させるために、企業レベルだけでなく各家庭においてもエネルギーに依存しない住宅を促進することになりました。

それを具体化して実現させるのがZEHの基準に適合した住宅なのです。

このZEHの基準に適合した住宅とは、はたしてどんな仕様なのか、詳しくみていきましょう。

ZEHとは

ZEHは、Net Zero Energy Houseの略で「ゼッチ」と呼びます。

また分かりやすく「ゼロエネルギー住宅」と呼ぶこともあります。

この「ゼロエネルギー」こそが、ZEHが目指す目標地点です。

もちろん現在の科学技術では、リアルなゼロエネルギーの住宅を実現するのは不可能です。

ZEHが目指すのは、住宅で消費するエネルギーの消費を20%以上削減したうえで、その削減したエネルギーに相当する電力を太陽光発電装置などの再生可能エネルギーで作り出すことで100%以上の削減を実現しようとするものです。

ZEHはどんな住宅を目指しているのか。

住宅で消費するエネルギーを20%以上削減するためには、どのような仕様の住宅にすればいいのでしょうか。

その内容をみていきましょう。

熱が逃げない住宅

住宅の断熱化を図るために最も重要なのは、外皮と呼ばれる住宅の外周部の断熱性能です。

外壁や屋根、床などがそれに該当します。

住宅全体から熱の逃げやすさを表した指標としてUA値を用いますが、この値が小さいほど断熱性能が高いとされています。

UA値を出すには、「屋根または天井」「外壁」「床」「開口部」「土間・基礎」のそれぞれの面積を拾い出して各部位の熱還流率を乗じるといった細かな計算を行うことになります。

これを数式に表すと次のようになります。

UA=Σ(各外皮部位の面積×各外皮部位の熱貫流率×温度差係数)÷総外皮面積

天井や外壁にしっかりと断熱材を充填していれば、熱貫流率が低い数値になりますが、開口部のように断熱材が充填できない部位は熱貫流率の数値は大きくなります。

このため開口部の面積が大きい住宅は、UA 値が大きい方に振れてしまいます。

ZEHで求められるUA値は地域6(概ね本州太平洋側の平地部など)では0.6以下です。

こうして住宅から熱が逃げない仕様の住宅にすることで、冷暖房の効率をよくして、電気やガスの消費を軽減させることを目指しています。

日射熱を遮蔽する住宅

冷房を使用する時期に、日射熱がどれだけ容易に住宅に侵入するかを示す指標としてηAC値を用いています。

これは住宅に降り注ぐ日射量に対する室内に侵入する熱量の割合を外皮全体で平均した値で、小さいほど日射遮熱性能が高いとされています。

住宅に降り注ぐ日射熱が対象になるため、対象となる外皮部位は「屋根または天井」「外壁」「開口部」となり、日の当たらない「床」「土間・基礎」は対象にはなりません。

ηAC値は次の数式で導き出されます。

ηAC=Σ(各外皮部位×各外皮部位の日射取得料×方位係数×取得日射量)÷総外皮面積

ZEHで求められるηAC値は地域6で2.8以下とされています。

この数値が小さいほど冷房の効率が良くなります。

高性能エアコンで節電をする住宅

ZEHでは高性能のエアコンの設置が求められます。

エアコンの省エネ性能を示す指標としてAPF値が用いられますが、APFが6以上のエアコンが高効率の目安とされています。

ここまでの高性能だと、一般的なエアコンよりも高額になりますが、断熱性の高いZEHの住宅では、各部屋にエアコンを設置する必要はなく、一軒に1~2台あれば機能を果たすとされています。

かつてエアコンは暖房の効きが悪いという声もありましたが、近年では暖房の性能も向上しています。

このためエアコンを床下に設置して、家中の空間を循環させる方法も提唱されています。

高効率給湯器を設置した住宅

従来型の給湯器は二酸化炭素を大量に排出する要因となっているため、ZEHではエネルギー効率がよい高効率給湯器を設置して、消費エネルギーを削減します。

購入費は高くなりますが、エネルギー効率がいいのでガスの使用量を大幅に減らすことができます。

LED照明の住宅

ZEHでは基本的にLED照明を使用することになります。

一般的な住宅では照明器具は施主が持ち込むケースが多いのですが、ZEHの申請をした住宅は、使用できるLED照明の種類が限定されているため、自分の好みの照明器具を勝手に取り付けることはできません。

効率の良い換気扇のある住宅

シックハウス対策として24時間換気設備のある住宅が現在では標準になってきました。

熱交換機能があれば効率の良い換気ができますが、換気扇の基準はあまり厳しくないので、一般普及型の換気扇でも使用可能です。

太陽光発電装置のある住宅

仕様エネルギーを削減してもなお消費するエネルギーは、太陽光発電装置で発電する電力で補うことになります。

したがって、住宅の断熱化や高性能設備の稼働状況が基準ぎりぎりだと、太陽光発電装置への負担が大きくなります。

場合によっては、屋根全体に太陽光発電を設置しても発電量が間に合わないということもあり得ます。

このため、どこの部分でどれだけエネルギーを削減するかの配分は慎重に検討する必要があります。

補助金はどうなるの?

新年度以降の補助金については、国会の予算審議しだいになるので、現時点では詳細は明らかにされていません。

しかし地球温暖化対策は世界の潮流であることを考えると、ZEHの事業が後退するとは考えられません。

参考までに2018年の事業内容をみてみると、補助金額は一戸当たり70万円でした。

募集は5月、7月、8月と三次募集まで行われています。

新年度の募集要項については、新年度予算が国会で承認されれば、ほどなく詳細が公表されることになります。

補助金を交付してもらうための手続の流れ

新年度の補助金の募集に備えて、補助金交付までの流れを押さえておきましょう。

これまでは、次のような流れで補助金が交付されてきました。

1. 交付申請書の作成……建築確認申請とは別に申請が必要になります。
  外皮の熱貫流率の計算などの複雑な計算をする必要があるので、専門家に依頼して作成してもらうことになります。
2. (一社)環境共生イニシアチブ(SII)に申請
3. 交付決定通知……事前着工は認められません。
  交付決定後に交付番号が記入された指定のボードを現地で撮影する必要があります。
4. 工事着工
5. 中間検査
6. 工事完成
7. 実績報告……指定期日までにSIIに報告します。
8. 完了検査
9. 補助金確定・支払い
10. 定期報告アンケート……エネルギー使用量、発電量、売電量などを半年ごとに2年間報告します。

ZEHで家を建てるメリット

ZEHで住宅を新築するとどのようなメリットがあるのでしょうか。項目ごとにみていきましょう。

光熱費が安くなる

ZEHでは、消費電力を太陽光発電装置で補うことになります。

このため光熱費が限りなくゼロに近づくことになります。

その上発電量に余剰が出れば売電できますから、年を追うごとにこのメリットは大きくなります。

補助金が出る

募集時期に合わせて申請をすると補助金が交付されます。

新築時は何かと支出することが多いですから、一括で補助金をもらう効果は大きいでしょう。

ヒートショックのリスクが減る

ZEHの住宅は、冬でも室内が一定の温度を保っているため、浴室や居室から出て急激な体を冷やす「ヒートショック」という血圧の急激な変化による病変のリスクが大幅に軽減されます。

ZEHのデメリットは?

地球環境にやさしいZEHの住宅ですが、残念ながらいくつかのデメリットがあります。

どのようなものか紹介していきましょう。

工事費が高くなる

高品質の住宅だけに、一般の住宅と比べて工事費は高くなってしまいます。

申請手続が複雑

外皮の熱貫流率の計算など、申請にかかる書類を揃える準備と手間がかかります。

このため専門家に依頼すると、建築確認申請手続とは別の報酬費用が発生します。

容易に変更ができない

ZEHの申請に際しては省エネ効果などの計算をしています。

このため申請後に変更しようとしても、基準を下回るような変更は認められません。

照明器具などの細かな部位についても勝手に変更することはできません。

売電価格が下落する傾向にある

売電価格は年々下落する傾向にあります。

売電による利益はあまり期待しない方が無難だといえます。

ZEH以外にもある住宅の優遇制度

補助金の交付など住宅の新築に際して優遇制度のあるZEHですが、住宅の新築に関しては、ZEH以外にもいくつかの優遇制度があります。

長期優良住宅やフラット35SはZEHと似かよった仕様になっていますから、少しの工夫で各種の優遇措置が適用されることになります。合わせて活用すると、資金の節約になります。

すまい給付金

消費税率が8%、あるいは10%で購入した住宅が対象になります。

指定の検査を受けて住宅の品質や耐震性能を確認してもらう必要があります。

給付金は収入に応じて最大で50万円まで受け取れます。

長期優良住宅に対する税の特例

長期優良住宅の認定を受けると、所得税の特例が受けられます。

性能強化費用相当額の10%(上限650万円)が控除されます。

また住宅ローン減税の控除対処借入限度額が一般住宅だと4千万円が上限なのに対して、長期優良住宅では5千万円まで拡充されます。

フラット35Sの優遇金利

フラット35の融資を受ける場合、省エネ基準や高齢者対応などの基準を満たすと、最大で当初10年間はフラット35の金利から0.25%引き下げた金利が適用されます。

まとめ

ここまでZEHのメリットとデメリットについて、さらには申請基準や補助金の条件について説明をしてきましたが、いかがでしたでしょうか。

ZEHは住宅を断熱することで、エネルギーの効率化を図るとともに、採用する設備機器も省エネ型の製品を使用することで、消費エネルギーを削減しています。

その上で使用するエネルギー分の電力を太陽光発電装置などで賄うのですから、まさにゼロエネルギー住宅の名に相応しい仕様だといえます。

現時点では新年度の補助金の募集要領は明らかにされていませんが、ZEHの基準に適合させるためには、事前に周到な準備が必要です。

募集が始まってから仕様を変更するのはかなり困難な作業になります。

住宅の新築を検討している方は、今の段階からZEHの採用を検討してみてはいかがでしょうか。

本記事がZEHを知るための標になれば幸いです。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です